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もしもあなたの情報商材が

     盗作・転売されたら・・!

 
あなたの情報商材の著作権の証明に必要不可欠!!


米国著作権登録証明書

もしもあなたの情報商材が知らぬ間に盗作され転売されたら・・事実オークションや他ネット上で横行している盗作や転売。
その時あなたはどうやってそれをやめさせますか?
受けた損害に対してどのような適格な対処ができるでしょうか?
あなたはその対抗措置をとるための強力な武器や方法を持っていますか?
そんな時、あなたの情報商材の著作権を証明する明確なものは欲しくないですか?
転売や盗作を起こる前に抑制する強力な武器が欲しくないですか?

日本の裁判においても事実上、権利の所在を示す大変強力なものとなる米国著作権登録。
大切な情報商材の著作権の権利証明をアピールし盗作や転売防止に!
盗作や転売されてしまった時の対抗措置の強力な武器に!

情報商材(著作権ビジネス)には必要不可欠です!
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転売やコピー類似品の作成販売を未然に防ぐ!購入者に情報商材の秘密を守らせる!情報販売のあらゆるトラブルを防ぐ!もしものトラブル発生時の問題解決必須ツール

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あなたの情報商材の著作権を証明する明確なものは欲しくないですか?情報商材(著作権)の著作権の権利証明として最も効果的な米国著作権登録!
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これさえあれば誰でもできる!英語が分からなくても誰でも自分で米国著作権の申請をして公的な証明書である著作権の登録証明を取ることができる完全マニュアルです!

新着ニュース

■ 2008/1/25 HPをリニューアルしました。
■ 2008/1/18 サイト名を「情報販売著作権.com」から
           「情報商材 盗作・転売対策.com」へ変更
■ 2008/1/16  サービス価格改定しました
■ 2008/1/14 米国著作権申請の申し込みが増加。
            転売や盗作防止策などに対する関心が高まっていると思われます。
■ 2006/11/27 HPをリニューアルしました。
■ 2006/10/18 社名をから
            変更しました。
■ 2006/10/10 オフィスをへ移転いたしました。
■ 2006/9/20  HPを更新しました。
>>過去の情報を見る

【1千万円をムダにしている。危ない情報商材】

情報商材ビジネス(インフォプレナー)が近年日本でも多く見受けられるようになりました。専門知識・知恵・独自のノウハウや価値ある情報また体験などをマニュアル化しこれらを商品化して販売していくのが情報販売ビジネスです。この情報商材ビジネスにおいて、情報起業家がもっとも注意しておかなければならない事があります。それは・・

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米国著作権局
(copyright office)
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情報販売 13の危険 17の効果

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